当社は、社員一人ひとりが成長し、企業としてイノベーションを生み出し続けていくことを目的に、人事制度として「役割・グレード制度」「評価制度」「報酬制度」の枠組みを定め、貢献や成果を適切に処遇する仕組みを整えています。

教育支援
当社で活躍できる人材になることと同時に、仕事を通じた自己実現につながる成長環境を用意しています。

全社員共通研修
新人研修
社会人の基礎的なスキルやビジネスマナー及び会社についてなど、IIJで働くことへの理解を深めていきます。
- 導入研修
- 社会人としての意識づけと基礎的な知識を身につけます。
- フォローアップ研修
- 1年目の総括と、2年目に向けて求められる意識醸成と行動を促します。
- 1on1
- 新人配属後の状況を確認し、個別フォローしていくため、定期的に1on1を実施しています。
グローバルキャリア制度
グローバル環境での活躍を希望する社員へのキャリア支援制度です。自らの意思で海外経験を積む機会を設けています。
- ジュニア駐在員
- 若手従業員を対象とし、2年間の海外赴任を通じて、実践的な実務経験を積みながら国際感覚を身に付けます。
- 駐在員
- グローバル人材として活躍を希望する中堅以上の従業員を対象とし、最長5年間の海外赴任を通じて、海外拠点でのビジネス拡大に貢献します。
マネジメント育成
ミッション達成やチームビルディングに必要となるマネジメントスキルの習得をめざします。
- 新任マネージャー(課長・部長)研修
- 新任の課長・部長が、マネジメントの役割や基本原則、必要とされるスキルを習得するための研修です。
- 360°フィードバック
- 上司部下や同僚といった周囲の客観的な視点から自身の行動を振り返り、内省機会を通じて行動改善を図る研修です。
階級別研修
キャリアフェーズに応じて、求められる能力スキルの開発を行います。
- 階層(役割)別研修
- 各役割グレードにおいて期待される役割や成果を理解し、役割遂行に必要とされる知識やスキルを習得・強化します。
- OJTトレーナー研修
- 新人には1年間トレーナーがつき、新人トレーナーの指導・育成スキル向上のための研修を行います。
自己啓発支援
社員の自発的な成長をバックアップするための制度。スキルアップや専門性の向上の一助となることを目的としています。
- 資格取得/セミナー受講支援
- 対象となる資格について、取得のために購入した書籍代やセミナー参加費、資格受験料及び更新手続き料を会社が一部負担する制度です。そのほか、任意で受ける外部セミナー受講料を会社負担とする実績もあります。
- カフェテリア型ビジネススキル研修
- 必要な研修を自分で自由に選んで受講できる、外部研修システムです。仕事につながる気付きや、振り返りのきっかけとして用意しています。
- 英語研修
- 自己啓発の一環として提供する自発的な英語学習を促進する事を目的とした研修です。
その他
- 財務会計研修
- 社員のビジネス基礎能力向上を目的とした研修です。
- ハラスメント研修
- 全社員を対象として、ハラスメントを理解しハラスメントのない職場環境づくりに取り組んでいます。
- メンタルヘルス研修
- メンタルヘルスの基礎知識を学ぶ研修を行い、心身ともに健全で働きやすい職場環境づくりに取り組んでいます。
- セキュリティ研修
- 情報セキュリティに関する社内教育を提供しています。
- キャリア研修
- 一人ひとりがキャリアについて考えるきっかけを提供する研修です。
- キャリア申告制度
- 年に1回、これまでの経験の棚卸しを通して今後のキャリアの方向性を考え、それを上司と人事に伝える制度です。中長期的な視野での人材育成や異動・配置を考え、従業員の「自己実現」を支援しています。
- ローテーション制度
- 一人ひとりの個性を重視しキャリア形成につながるような異動を実施していく制度です。適性や本人の希望を考慮した異動で新しい環境・仕事へのチャレンジの場を創り出すことで、社員の成長に繋げていきます。
- セレクトジョブ
- 社内公募で一定期間他部署の業務を経験できる制度です。
他部署で取り組んでみたい業務に自ら手を挙げ、就業時間の2割を目安に半年間、他部署の仕事を兼務します。多様な経験を積むことができる環境を整備することで、従業員の成長と自律的なキャリア形成を促し、自己実現につなげることを狙いとしています。
専門知識・スキル開発
職種ごとに必要な専門知識やスキルの習得を目的とした研修。会社が用意している人材開発の仕組み以外にも、社員発信による勉強会やセミナー(集合/オンライン)も多く実施されています。
- eラーニング
- 課題改善・能力スキル向上など、役割やビジネスにおける共通スキルを横断的に学ぶ機会を提供しています。
- スキルアセスメント
- 自身の成長を図る指標を明確にするため、毎年職種ごとに、自身のスキルがどのレベルにあるかチェックを実施しています。