【無料カタログ】最新のサイバーセキュリティとは？対策方法や海外セキュリティトレンドをわかりやすく解説！

サイバーセキュリティとは？

1. サイバーセキュリティはサイバー攻撃への対策

サイバー攻撃とは、コンピューターシステムやネットワーク、モバイルデバイス、インターネットに関連する情報やデータへの、悪意のある攻撃や不正アクセスのことを指します。具体的な脅威としては、ウイルスやマルウェア、フィッシング詐欺、ランサムウェア、DDoS攻撃(分散型サービス妨害攻撃)、不正アクセスなどがあります。

サイバーセキュリティとは、サイバー攻撃からコンピューターシステムやネットワーク、モバイルデバイス、インターネットに関連する情報やデータを保護するための対策と技術の総称です。様々な脅威に対して対策を講じることで、システムやデータの完全性、可用性、機密性を保護します。これは、個人や企業、政府機関などがデジタル環境で安全に活動し、重要な情報を保護するために必要な取り組みとなっています。

2. サイバー攻撃の脅威とハイブリッドワークの影響

最新の統計データではサイバーセキュリティにおいて深刻な数値が示されています。

1. 2022年、フィッシング攻撃が48%、ランサムウェアによる攻撃が41%増加
2. 世界のサイバー攻撃の46%が米国内の組織を標的としている
3. 1日で平均2,200件のセキュリティインシデントが発生

引用 : Top 50 Cybersecurity Statistics, Figures and Facts

コロナ禍以降、多くの企業の現場ではオフィスワークとリモートワークを組み合わせたハイブリッドな職場環境へと変化しました。しかし、ハイブリッド環境に対応したセキュリティ対策が伴っていない事も多く、これによりセキュリティリスクの脅威は増しています。
ハイブリッドな職場環境では、これまでとは異なるサイバーセキュリティへのアプローチが必要です。多くの企業は拡大するネットワーク、リモートユーザーへの対応、アカウント権限の管理に苦慮しており、これまで以上の脆弱性を抱えています。

3. 狙われやすい海外拠点のセキュリティ

海外に現地法人を置く企業の多くで、ビジネス規模やシステム担当者不足、コスト等が原因で海外拠点のセキュリティレベルが日本本社を下回っているケースが多く見受けられます。
攻撃者はセキュリティが弱い海外拠点へのサイバー攻撃を通じてネットワークシステムのログインID/パスワードを不正に取得、海外拠点のサーバや端末を踏み台にして日本本社システムに不正アクセスを行います。海外拠点を踏み台に日本本社のネットワーク内に不正侵入する攻撃のイメージは以下の図の通りです。

最新のサイバーセキュリティトレンドとサイバー攻撃への対策

サイバー攻撃の脅威から企業のビジネスネットワークを守るためのヒントとなるセキュリティトレンドをご紹介します。

1. 特権アクセス管理(PAM)に注目

特権アカウントの認証情報は、長年サイバー攻撃の標的とされてきました。しかし83%の企業が未だに特権アクセス管理(PAM)に対して対策を行っていません。

（参考）IAMとは?PAMとの違いは?クラウド時代のアクセス管理を解説

特権アクセス管理(PAM)のソリューションを導入することにより、以下が可能となります。

2. サードパーティアクセスのリスク軽減が最優先課題

サードパーティアクセスとは、取引先や外部パートナーによる社内ネットワークへのアクセスのことであり、業務においてシステム開発やメンテナンスなどの理由で第三者に社内ネットワークへのアクセス権限を渡すことがあります。以前は物理的に出社してもらい、社内ネットワークの中で作業をしてもらうことでセキュリティレベルを維持してきましたが、コロナ禍以降、リモートワーク環境などアクセスする環境が多様になり、企業ネットワークはこれまでよりもリスクにさらされています。適切なセキュリティツールを選ぶことで、サードパーティアクセスによるリスクから企業ネットワークを守ることは、すでに企業にとって最優先の課題になっています。

3. ハイブリッドな働き方に適したセキュリティ対策が必要

多くの企業にとって、リモートワークとオフィスワークを併用したハイブリッドな働き方が当たり前になりましたが、その一方で攻撃されやすいポイント(アタックサーフェス)が増え、企業はますますセキュリティリスクにさらされるようになりました。

IT部門はハイブリッドな働き方に最適なセキュリティ対策を考慮する必要があります。このような新たなセキュリティ課題を抱えるIT部門を支援するソリューションを導入することでセキュリティを強化し、ハイブリッドなオフィス環境を守ります。

4. 業種や規模に関わらずMDRの導入が進む

2022年度のデータ漏洩による企業の損害額は平均6.2億円に達しました。企業がサイバー攻撃を特定し、封じ込めるまで平均277日かかると言われており、企業側にとって多大な労力とコスト、時間を消費することになります。

MDR(マネージド・ディレクション&レスポンス)は、脅威の特定と監視に加え、脅威への対処を行うマネージド型のサービスです。包括的なアプローチで、脅威の影響を大幅に低減することができます。

5. これまでのセキュリティソリューションがゼロトラストに変わる

2025年までに、新規にリモートアクセスを導入する企業の70%が、VPNの代わりにゼロトラストを選択するという調査結果があります。これはVPNが現在のサイバー攻撃の恰好の攻撃対象であり、VPNを利用し続ける事が事業全体をリスクにさらしていると考える企業が多いという理由に他なりません。
また別の調査では現在84%の組織が、ゼロトラストソリューションをすでに導入しているか、または実装対応中としており、企業のネットワークセキュリティにおいてゼロトラストは不可欠なものとなりつつあります。

引用 : IBM Security社, Cost of a Data Breach Report 2022(PDF)

引用 : The State of Zero Trust Report

ZTA(Zero Trust Access)は、強固な認証、ネットワークセグメンテーション、高度なアクセス制御などにより安全にリモート環境から社内のリソースにアクセスさせることができます。ZTAを導入する事で、誰が、そしてどのデバイスが企業ネットワークにアクセスできるかを制御することも可能になります。これにより高度化するサイバー攻撃の備えとワークプレイスの多様化対応の両方を実現する事ができるのです。

6. ネットワークセキュリティに積極的に取り組む企業が増加

残念ながら多くの企業が自社のサイバーセキュリティリスクやネットワークの脆弱性を完全に把握しきれていません。定期的なセキュリティアセスメントを実施することで、リスクを迅速に特定して対処ができ、弱点を排除して攻撃を受けにくくすることができます。

IIJ Safous Security Assessmentは、お客様のセキュリティリスクをスコアとして可視化してご提示。どの程度サイバー攻撃を受けるリスクがあるか、数値で客観的に示すことで今後のセキュリティ対策強化にお役立ていただけます。

IIJが提供するサイバーセキュリティサービス「Safous ZTA」

IIJが提供しているSafous ZTAは、ゼロトラストセキュリティを統合的に実現するためのソリューションです。ゼロトラストの理念をもとに、社内の情報資産へより安全に外部からアクセスするためのセキュリティ機能をオールインワンでご提供します。

サイバーセキュリティを取り巻く状況は常に進化しており、自社の企業ネットワークを保護するための最適なツールの選択は、非常に労力のかかる作業です。Safous ZTAは、利用者の利便性はそのままに、企業ネットワークと重要な情報資産を保護することができます。

詳しくは下記Safousのウェブサイトをご覧いただくか、お問い合わせボタンからお気軽にご連絡ください。

Safous ZTA公式Webサイト

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本記事では、サイバー攻撃の脅威と海外拠点のセキュリティの実情、最新のサイバーセキュリティトレンドに焦点を当てました。

サイバー攻撃は巧妙かつ高度化し続けており、新たな脅威や攻撃手法が常に出現しています。そのため、常に最新の動向を把握しセキュリティ意識を高く保つこと、また安心なデジタル環境を利用するために効果的なサイバーセキュリティ対策を講じる必要があります。

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